元々、宝くじは軍事資金調達のための富くじでした。終戦を迎えた後の富くじ（当時の札）は勝ち札、負け札に分かれてしまい、それらは人々の競争心に火をつけることになります。
やがてそれは、親しみある賭け遊戯として広まっていくようになりました。
さて、そんな宝くじの売上やいかに。今回は宝くじの売上と推移について徹底的に調査してみました。
宝くじはその手軽さからも、一般家庭にも広まっていったんだよね！
また過去にはロト6で3等35万円が当選した編集部秘伝の予想数字を無料プレゼント！
応募はとっても簡単なので、ぜひともお待ちしております！
⇒ロトやナンバーズの無料特典！プレゼント♪こちらもチェック！
（令和3年）宝くじの売上は8,133億円！
令和3年の宝くじ売上金額は8,133億円です。うち3,758億円が当せん金で、3,048億円が地方自治体や公共事業に納められています。残りの1,210億円は印刷や販売経費で117億円分が社会貢献費となります。
公式サイト調べでは、宝くじを最も購入するのが60代の男性で、その最多地域は北海道のようです。確かに購入者の多くは60歳以上の高齢者のイメージがありますね。
退職後の楽しみ、なんて声を聞いたこともあります。
利益率は霧の中…
宝くじはその収益の40％ほどを公共事業、社会貢献費としていますが、具体的にどのくらいの利益を上げているかははっきりしていません。また、特別な宝くじでない限り、購入者はどんな事業のどの部門に使われるお金になるか選ぶことはできません。
実際どこに使われているか気になるね
運営会社の売上に関しても正確な情報はなく、利益率は霧に包まれています。勿論、ギャンブルに関わることですからね。ただ、儲からないような事業を長年抱える会社は少ないと思われます。
販売部門として耳にするのは、100円くじなら9%、200円くじなら8%など、手数料の発生です。それぞれがマージンを得なければ事業は成り立たないのです。
宝くじの売上推移
宝くじ全体の売上は徐々に低下しつつあります。総務省のデータでは平成17年度の売上11,047億円がピークであり、それ以降より低下していることが分かります。令和3年の宝くじ売上金額が8,133億円です。
ジャンボ宝くじ自体の売上の低下、数字選択式宝くじの売上の上昇と維持の影響があると考えられます。このおよそ8億円という金額は、大手企業の年間売上にも見られる数字です。例としてはニトリホールディングスなどが挙げられます。
お値段以上、ニトリ～♪
宝くじの売上は低下しているとは言え、それらに匹敵しています。ただ、10億円売れていた時代があることを考えると、やはり低迷ぎみとも捉えられます。若者の購入希望者が思うように伸びなかった側面もあるのでしょう。
宝くじのデジタル移行にもたつきがあった、との意見もネット上に見られます。宝くじと言えば夢や一攫千金ですが、近年ではその夢の在り方も変わりつつあるのかもしれません。
変化する宝くじの歴史
宝くじと言えば、ジャンボのイメージが強いかもしれませんが、時代と共にその賞金と姿は変化を続けています。一等賞金が10万円だった昭和10年から、キャリーオーバーを合わせて総10億円の平成と令和まで、長く大きな歴史があります。
最初は１等１０万円しかもらえなかったんだね！
特に「当せん金付証票法」の改正からは近年のような億単位での賞金が用意されるようになっています。ちなみに平成25年のロト7の一等賞金は奇しくも8億円となっていたようです。
また、変化する姿の一つに多種類のくじがあります。気軽に削るスクラッチや数字選択くじのロトやビンゴ5が挙げられますね。他の種類のくじと一緒に購入しやすいとの理由で、人気くじとなっているようです。キャラクターとのコラボ企画もあってか、若年層からも支えられています。
宝くじの運営会社とは
さて、ここからは宝くじの運営会社についてです。宝くじは特定の会社の製品でなく、あくまで地方自治体が発売元となっている対象物です。
宝くじの一般発売というのは刑法で禁じられており、総務大臣の許可の下りた地方自治体だけが発売することができます。元を辿れば、国のくじなのです。その地方自治体から事務委託を受けた銀行が当せん金などお金の管理を行います。
みずほ銀行から発券されているものしか買っちゃだめだよ！！
日本ではみずほ銀行が唯一の該当銀行になります。これはみずほ銀行の前身、第一勧業銀行が宝くじの起源とされる債券の発行元という点が大きいでしょう。
宝くじ販売のリーダー会社「日本ハーデス株式会社」
そうして、みずほ銀行が販売委託をする運営会社が宝くじ販売の総括を行います。その多くを担うのが日本ハーデス株式会社です。
この会社の前身が日本宝くじ販売株式会社にあたります。日本ハーデス株式会社はいわば販売部門のリーダーで、その他販売オーナーにはアークスグループ、イオングループ等が挙げられます。
皆さんが目にする宝くじ販売所はそのオーナー傘下でくじを販売している訳ですね。一般企業が直接取り扱うことは禁止されていますので、必ず銀行を経由しています。そうして地方自治体へと繋がっていくのです。
売上減だと何が起きる？
単純に販売運営会社の利益が低下することになります。繋がり、という言葉を聞くと大抵は好印象を持ちますが、それだけではありません。メリットもデメリットもあります。
メリットは宝くじの売上が地方自治体の財源の一部となることです。先述の通り、宝くじの売上の40％は地方自治体に納められるため、社会貢献としての役割は十分に果たしていると言えます。そのため、宝くじの売上の減少は地方自治体にとっても痛手にはなるでしょう。
元々、公共事業に使われる予定だった財源が宝くじに充てられる訳ではありません。ただ、この宝くじ自体が大規模なビジネスであることも事実です。
宝くじが売れれば地方も潤うね♪
宝くじは地方自治体の財源確保の手段の一つであり、特定の銀行と一部企業との密接な関わりが否定できません。地方自ら資金繰りの営業を持ちかけている形であり、それぞれがほぼ独占状態となっています。
また、比較的低価格で購入できるため、宝くじが積極的なギャンブルの推奨となることが一番のデメリットと考えられます。ギャンブル依存症のきっかけが宝くじの購入というケースもあり、より地域社会に浸透しているからこそのデメリットも生まれています。
寄付としての宝くじ
生活に余裕がない時などのギャンブル活用はお勧めできませんが、冒険心は生活に適度な刺激を与えてくれるでしょう。宝くじには寄付目的の特別な物も存在しています。
それは復興用の支援宝くじです。阪神・淡路大震災の復興支援を目的とした「阪神・淡路大震災復興協賛宝くじ」と東日本大震災向けの「東日本大震災復興宝くじ」がその代表です。
特に前者は一等賞金が初めて一億円となったくじでもあります。普段、宝くじを購入することのない層の購入参加も見られます。定期的に宝くじを購入する人々も、その売上と寄付に一役買っています。
宝くじ好き必見！【当サイト限定】オリジナルグッズを手に入れよう！
ちょっと長くなりましたが、宝くじの売上や運営会社に関して、少しは参考になったでしょうか。宝くじにも歴史ありですね。売り上げは低迷してきたとはいえ、年間8000億円も売り上げているのは事実。まさに一大事業！
その中でもロトやナンバーズは自分で数字を選ぶ数字選択式宝くじであり、運任せにするより自分で予想した方が楽しいと、ハマっている人も多いようです。
「でも予想するのって難しそう…」「どうせ無理だよ」
そう思う気持ち、もちろん分かります！
ただ予想した数字が見事的中した時の快感は、何にも変えられません。自分で数字を予想できるロトやナンバーズの魅力を多くの人に伝えたい私たちとしては、ぜひあなたにも挑戦してもらいたい！
そこで、少しでもあなたのお手伝いをするべく、宝くじの予想が楽しくなる魅力的なプレゼントを3つご用意しました。
ロトやナンバーズで当選したい！と思ってくれたなら、誰でも！無料で！ご自宅にお届けします。下記リンクに応募フォームを掲載しているので、興味のある方はぜひご参加くださいませ！
